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北海道大学大学院地球環境科学研究院の中村　哲博士研究員，佐藤友徳准教授の研究グループは，気候モデル実験や気象庁の予報データの分析による多角的な調査を行い，令和2年7月豪雨（2020年7月）の原因の一つとして北極温暖化の影響があることを発見しました。(北大ホームページ) ブロッキング高気圧に着目し，その発達度合いが大きいほど梅雨前線帯の降水量が強まることを発見しました。気象におけるブロッキング（ブロッキング、Blocking。なお、英語ではBlockと呼ぶ）とは、偏西風などの大規模な風の南北の流れの振れ幅（蛇行）が大きくなり、その状態が長期間続き低気圧あるいは高気圧が移動せず停滞する気象現象。同じ天候が長期間続くため、長雨、豪雨、旱魃、熱波、寒波などといった、いわゆる異常気象を引き起こしやすい。（気象庁HP） これは、チベット高原などの高い山々の温度上昇や海洋温度の上昇が影響しているとされています。 これで昨今の東南アジアの洪水や日本やドイツでの豪雨がより一層科学的に予測できる事に一歩近づいたかもしれません。

2022年２月現在も食料価格の高騰が続いています。原因とされていたいくつかの要因が今だ解消されない状況どころか悪化している要素もありますね。異常気象による農作物の生産の回復・石油価格の高騰・各海運価格の高騰・浮彫にされた世界人口問題・各国のコロナからの回復によるレストランの再開業などです。ここで注目したいのは、流通コストの上昇で、多くの海運会社が今回の決算で過去数年平均を超える高収益を上げています。（2020/2021を除く)この金額は、船の数が増減していないとして考えた場合、運送料金が料倍値上げされたことになります。燃料価格の上昇を遥かに超える値上げは、旺盛な世界経済の需要によって値上がりしています。　基本的な問題として、食料を海外に依存すればするほど、石油価格の上昇と海運価格の上昇は避けて通れない問題点になり、企業努力や効率化の効果が現れにくい状況が今後も続くことになります。 価格高騰の直接的な問題としての人口問題。食料問題ではなく人口問題と考える方もいますね。基本的に80憶人の食料を供給する為の計画すら無い状況で、各食料系企業が争って生産し、争って高く販売出来る市場に供給するメカニズムを構築しています。　食料と資源は管理すべき資源だと思いますが、各国の利害関係が壁になり前には進まないでしょう。であれば、消費者がそれを変える方法に移動する時期に来ているかもしれません。 食料価格を安定化させるためのフードロス対策 既に日本のフードロスは問題は避けて通れない問題になっています。 日本では、まだ食べられるのに廃棄される食品、いわゆる「食品ロス」は570万トン(※)。 これは、世界中で飢餓に苦しむ人々に向けた世界の食料援助量(2020年で年間約420万トン)の1.4倍に相当します。（消費者庁ホームページより） 全ての食材が再利用（家畜用食料など）に利用されていないわけではないですが、基本的に家畜用にトウモロコシなどの食料が大量に消費されています。 これを避けるためには、消費者の行動が必要です。ふんだんに並ぶ弁当は魅力的ですし、ホテルでのビュッフェも楽しみの一つですね。しかし、このような不特定少数の方々が選ぶ楽しみよりも、ある程度トッピングなどで対応しても、楽しいお弁当は出来ると思うんですね。この数字は許容できる数字ではないということを消費者も学ばなければなりません。フードロスゼロは不可能だとしても、ゼロに近づけば価格は約３０％近く値下がりするはずですね。*日本の食料は約年間1700万トン内約600万トン また、必要の無い食べ物が食され必要な環境での生態系を破壊し、大量の水が使われており、深刻な水不足になりつつあり、栽培・酪農用水が減っても、食料はさらに値上がりするでしょう。 見つめなおしてください。食べることと選ぶこと。

Build Back Better（ビルド・バック・ベター）とは 災害の発生後の復興段階において、次の災害発生に備えて、より災害に対して強靱な地域づくりを行うという考え方。2015年に仙台で開催された第3回国連防災会議で採択された国連文書です。「災害リスク削減のための仙台枠組み 2015-2030」 災害を教訓にした、日本のBuild Back Better Build Back Betterという言葉が頻繁に使われるようになったのは、新型コロナの影響が大きいが、災害の多い日本ではそれ以前からBuild Back Betterの考えが昔から浸透しています。 例として、阪神・淡路大震災である。阪神・淡路大震災は人口集中地域で発生した直下型の地震を想定した建物の強度や耐震性が補強されました。 また、2011年に発生した東日本大震災の被災地では、周りを海に囲まれている日本のリスクが津波という形で現れました。その後、被災地は高台に町を作ったり、原子力発電所近くの海に高い防波堤を設置するなどの処置を行いました。 新型コロナとBuild Back Better 新型コロナの流行により、人の密集する都市部での活動が大きく制限され、世界経済は大きく落ちこみました。新型コロナがもたらした不況と古い産業をどう回復させていくか、各国で重い課題となっています。 新型コロナによる経済的な影響が大きくなる一方で、ｍRNAワクチン接種率の高い国から経済復興が始まっています。コロナの間、人は都市を離れ暮らしやすい田舎へ移動した人も少なくなく、いざ、店や事務所を開こうとしたときに人手不足がサービス産業で起きています。また、街のレストランがが一斉に開けば人件費だけではなく食料も高騰します。当然、店を稼働するための電力など、今まで休ませていた設備や人を一気に稼働することによって、人件費、食料、エネルギーが不足し、さらに市中に多くの緩和されたお金がインフレを起こしやすくしています。 これからの経済復興を考える際に、単に状況を「もとどおり」にするのではなく、環境や人に負荷の低いサステナブルな計画を立てようとするのが、新型コロナ禍でのBuild Back Betterの考え方ではないでしょうか。 SDGsとESG　 ハッシュタグ#SGDｓ  #14分野のグリーン成長分野戦略     #最新の環境トレンド（ブログ） #なぜ企業がSDGｓを取り入れますか？    地球温暖化原因と対策ページ ハッシュタグ#地球温暖化　#人口80億人　#水枯渇問題 #ペーパレスとデジタル化　#食料問題　#自然エネルギーのシアリング #持続可能なエネルギー　#カーボンニュートラル　#都市型水耕栽培 #環境改善事業を企業構造に取込む 人口問題とジェンダー/リプロダクティブ・ヘルス ハッシュタグ#人口問題     #食糧問題    #教育とフェアートレード     #フェアートレード グリーン産業・ビジネス ハッシュタグ# グリーン産業/ビジネスとは   #14分野のグリーン成長分野戦略  #環境改善事業を企業構造に取込む   facebook     

マイニング大量電力消費問題 マイニングとは？　暗号資産（仮想通貨）ビットコインを中心とした仮想通過が決済されるときの暗号化、帳面記載作業になります。　仮想通貨の取引においては、不正防止のため、ブロックチェーン　と呼ばれる仕組みを実装しています。これは過去の取引の記録を保存した取引台帳のようなものです。ほぼ全ての暗号資産は取引のたびにこの台帳の更新を行わなければなりません。そのためには膨大な計算を行う必要があり、マイナーと呼ばれる人たちが、コンピューターでその計算処理を実行している。結果として1番最初に更新に成功したマイナーだけに報酬が支払われることになります。　つまり、各仮想通貨会社は第三者に認証を依頼していて、この認証には何桁もの複雑な暗号化データを解読して、さらに暗号化して書き込む作業になり、その処理に多量の電力を必要とします。 暗号資産（仮想通貨） の消費電力は？ 　他の仮想通貨の報告がないので、ビットコインによると、2021年5月時点で、ビットコインは消費電力世界代27位の消費電力142.59TWh、ノルウェーの消費電力124TWhを超えています。　ちなみにGoogleの年間消費電力は12TWh、Facebookで5TWhに過ぎません。これは、仮想通貨が実際の取引で使われるよりも、証拠金取引による投機的な取引がインターネット上で頻繁に行われているからです。*現在、仮想通貨の数はInvesting.comによれば、メジャーだけでも20社を超えています。　さらに、中国をはじめアメリカやヨーロッパ連合でも仮想通貨の採用が国家の通貨として計画されています。　これは偽札に悩まされるメジャー通貨のジレンマから逃げ出そうとする一つの方法と考えられているようです。実際のメジャー通貨が仮想通貨になった場合、いったいどれだけの電力が必要か見当もつきません。陽子コンピューターの開発が進めば別でしょうが、実際のメジャー通貨が暗号化通貨になった場合、さらに地球環境が悪化することが予想されます。　　仮想通貨のマイニングを行うために国家レベルの年間使用電力が必要になります。マイニングの多くは発展途上国で高性能なグラフィックボードのGPUを利用して演算されています。　発展途上国の少ない電力リソースをヒトの生活の為ではなく、仮想通貨の為に消費しています。また、電力コストを削減するため、環境対策が十分にされていない火力発電所や石炭発電所で多くの二酸化炭素がマイニングの為に放出されています。 SDGsとESG　 ハッシュタグ#SGDｓ  #14分野のグリーン成長分野戦略     #最新の環境トレンド（ブログ） #なぜ企業がSDGｓを取り入れますか？    地球温暖化原因と対策ページ ハッシュタグ#地球温暖化　#人口80億人　#水枯渇問題 #ペーパレスとデジタル化　#食料問題　#自然エネルギーのシアリング #持続可能なエネルギー　#カーボンニュートラル　#都市型水耕栽培 #環境改善事業を企業構造に取込む 人口問題とジェンダー/リプロダクティブ・ヘルス ハッシュタグ#人口問題     #食糧問題    #教育とフェアートレード     #フェアートレード グリーン産業・ビジネス ハッシュタグ# グリーン産業/ビジネスとは   #14分野のグリーン成長分野戦略  #環境改善事業を企業構造に取込む   facebook      　

COP２６第26回気候変動枠組条約締約国会議　COP26 Climate Change conference COP26サミットは、パリ協定と国連気候変動枠組条約の目標に向けた行動を加速するために締約国を結集します。 すべての加盟国は協力し、気候変動の最前線で市民社会、企業、人々と力を合わせて、COP26に先立つ気候行動を活発に取り込み、地球温暖化を防ぎ地球を次の世代に渡せるように努めます。COP26 website G7気候・環境大臣会合内容気候変動　世界の平均気温上昇を産業革命から見て、1.5度の上昇に抑える。ネット・ゼロエネルギー　排出削減対策が講じられていない場合、石炭火力を停止する。資金、資本の流れ　石炭発電への国際的な融資を停止する。ネットゼロを支えるイノベーション　グリーン産業製品の国際的に競争力のある市場を創出するために協力する。 1. 世紀半ばまでにグローバルネットゼロを確保し、1.5度を手の届く範囲に保つ 各国は、世紀の半ばまでに正味ゼロに到達することに合わせて、野心的な2030年の排出削減目標を提示するよう求められています。 これらの拡大目標を達成するには、各国は次のことを行う必要があります。 石炭の段階的廃止を加速する 森林破壊を削減する 電気自動車への切り替えをスピードアップ 再生可能エネルギーへの投資を奨励します。   2. コミュニティと自然生息地を保護するために適応する 気候はすでに変化しており、排出量を削減しても気候は変化し続け、壊滅的な影響を及ぼします。 COP26では、気候変動の影響を受ける国々が次のことを可能にし、奨励するために協力する必要があります。 生態系の保護と回復 家、生計、さらには生命の喪失を回避するために、防御、警報システム、回復力のあるインフラストラクチャと農業を構築する   3. 資金を動員する 私たちの最初の2つの目標を達成するために、先進国は2020年までに年間少なくとも1,000億ドルの気候資金を動員するという約束を果たす必要があります。  国際金融機関がその役割を果たす必要があり、グローバルなネットゼロを確保するために必要な数兆の民間および公共部門の金融を解き放つための取り組みが必要です。   4. 協力して提供する 私たちは、協力することによってのみ、気候危機の課題に立ち向かうことができます。 COP26では、次のことを行う必要があります。 パリルールブック（パリ協定を運用可能にする詳細なルール）を完成させる 政府、企業、市民社会の協力を通じて、気候危機に取り組むための行動を加速します。 スケジュール2021年　新たな化石燃料供給プロジェクトの投資を停止2025年　化石燃料ボイラー新規販売停止2030年　電気自動車、プラグインハイブリッドなどの割合を6割に2035年　ガソリン車など内燃機関車の新車販売停止2040年　世界全体（先進国は2035年まで）で電力部門CO2排出量をゼロ2050年　エネルギーに供給に占める再生可能エネルギーの比率を約7割に この目標に向け各国は技術協力を行い、G7内で共通の目標に向かいます。EU連合はこの目標に従い、2035年にはハイブリッド車を含む内燃焼型エンジンの新車販売を禁止する法律を制定しました。アメリカや各加盟国も同様の宣言がされることになっています。　日本のお家芸であった、内燃焼機エンジンの競争力はここで終了することになり、現在の開発競争は既に自動運転、蓄電池、モーターの開発が各国・各会社で行われています。　これらの目標を達成するには、主に原子力エネルギーを根拠に設計されています。しかし、企業一社一社が自然エネルギーの生産や緑化に努めれば、限定的な核エネルギー発電所の設置もしくは増設ですむかと思います。（トヨタ自動車の豊田会長がお話しされた内容によれば「現在日本にある乗用車が全部EVであった場合、夏の電力消費ピーク時には10～15％電力が不足する。 それを解消するには、原子力発電でプラス10基、火力発電であればプラス20基が必要」だといわれています。）例えばそれが正しいとして、　しかし、次の技術やシステムが完成すれば、１．運転情報共有システムによる原則ロスの削減によって約２０％程度の電力が節約できると思われます。＊現在の各燃費モード試験での燃費差で算定２．蓄電池を家庭電源にも使うことでの放電問題の解決による放電ロスの削減（電池の規格化）３．主要幹線道路の高速道路化と立体交差化による制御・時間ロスの削減　４．自動車管制システムの構築による渋滞の削減　まぁ、考えれば幾つも考え出せるのですが、これで概ね４０％現在よりもEV自動車の電力を削減できたとした場合、逆に 原子力発電でマイナス10基、火力発電であればマイナス20基 不要になることになります。 　また、原子力発電は小型化な発電施設４S原子炉がこれから支流になるといわれています。小さいく使い捨てのこの発電設備は約４０年程度連続して使用できます。安全性と安定性を担保しながら、最悪の場合でも極めて被害を限定的になるように設計されています。これは、中性子を燃料の先に照射（反射）し、ろうそくを燃やすように燃料を熱エネルギーに変えていきます。　その技術は原子力空母や原子力潜水艦に利用されるほど安定しパワーのある原子炉です。しかし、ナトリウム冷却法なため今後どのような危険なことが起きるかはまだ分かりません。新たな安全性を追加していくことが大切かと思います。 SDGsとESG　 ハッシュタグ#SGDｓ  #14分野のグリーン成長分野戦略     #最新の環境トレンド（ブログ） #なぜ企業がSDGｓを取り入れますか？    地球温暖化原因と対策ページ ハッシュタグ#地球温暖化　#人口80億人　#水枯渇問題 #ペーパレスとデジタル化　#食料問題　#自然エネルギーのシアリング #持続可能なエネルギー　#カーボンニュートラル　#都市型水耕栽培 #環境改善事業を企業構造に取込む 人口問題とジェンダー/リプロダクティブ・ヘルス ハッシュタグ#人口問題     #食糧問題    #教育とフェアートレード     #フェアートレード グリーン産業・ビジネス ハッシュタグ# グリーン産業/ビジネスとは   #14分野のグリーン成長分野戦略  #環境改善事業を企業構造に取込む   facebook     

なぜ、食料品が値上がりしますか？ 大豆と小麦価格など多くの食料品材料が高騰しています。　これは、最大の生産・輸出国アメリカ（大豆１位、小麦世界２位の生産量）は、最大の日本への輸出国です。このアメリカの生産地が異常気象の影響により熱波に見舞われ、生産を減らしました。　小麦は２月の大寒波で生育不良懸念により値上がりしました。　また、アメリカでワクチン接種が進んだ為、旺盛な経済が加速し中国との貿易が盛んになり、輸送するコンテナ（コンテナ船を含む）の手配が困難になりました。（アメリカの貿易相手国１位は中国です。）　今までは、大豆などの穀物を日本に送り、同じ船で中国に向かい、中国から家電やその他の製品を積んでアメリカに寄港していましたが、国民の旺盛な購入意欲の為、空のコンテナを中国まで運び、家電などの製品を早くアメリカに運んだ方が時間の短縮につながり、船会社は多くの収益を得られます。*on-lineでも早い配達は料金が高くなりますね。　つまり、今までは半分の運送費若しくは、ついでに運んでもらっていたような運送費で穀物を輸入出来ましたが、今は上手く船を手配できないと今までの船代の倍近い金額を払うことになります。それでもコンテナが手配しにくい状態が続いています。*2021年9月現在 　現在、生産者も輸出の為に保管する場所の問題すら出てきています。保管出来ない場合、誰にも食べられる事無く収穫されなかったり、廃棄される事も考えられます。Initial ghが、食品加工工場が生産地と共にあるべきと唱えている理由の一つです。 　また、バイオ燃料の生産の為、大豆やトウモロコシが使われるようになったり、今まで多くの人がレストラン（食堂）で食べていたのが、コロナの影響で各家庭で食べるようになり、食料の備蓄が一般家庭に多く広がりました。　同じように、一般家庭でのフードロス（食べきれない、期限切れなど）が新たに発生したり、家畜を多く生産するため餌となる大豆やトウモロコシが高騰しています。　これは、１４億人の人口を支える中国でも顕著にみられます。中国は小麦などの穀物を同じく生産していますが、アメリカやカナダから多くを買い付けています。　北アメリカやヨーロッパでも同じ現象が起きています。それが原因かは解りませんが、ヨーロッパで小麦の生産量の多いいロシアが、小麦輸出税の引き上げによる影響も相場の上昇の原因です。 途上国が抱える食料問題のメカニズムが見えてきます。 途上国の食料問題はこのようにしても起きてきます。　現在、日本ですら消費者への販売価格の転嫁が問題になっていますが、これが発展途上国の場合、転嫁どころか予算が一定額しかありませんので、購入できる食料の量が減ります。食料援助を受けている国や地域も同じです。　WFP世界食糧計画や支援団体にも予算があり、食料が値段が上がれば購入量を減らすしかありません。　今回の値上げで日本で約１０％程度価格に転嫁されるといわれているのであれば、単純な計算ではありますが、多くの途上国は１割の食料が手に入らないことになります。　途上国へ気象に影響されにくい、水耕栽培の技術支援の実現に期待します。 SDGsとESG　 ハッシュタグ#SGDｓ  #14分野のグリーン成長分野戦略     #最新の環境トレンド（ブログ） #なぜ企業がSDGｓを取り入れますか？    地球温暖化原因と対策ページ ハッシュタグ#地球温暖化　#人口80億人　#水枯渇問題 #ペーパレスとデジタル化　#食料問題　#自然エネルギーのシアリング #持続可能なエネルギー　#カーボンニュートラル　#都市型水耕栽培 #環境改善事業を企業構造に取込む 人口問題とジェンダー/リプロダクティブ・ヘルス ハッシュタグ#人口問題     #食糧問題    #教育とフェアートレード     #フェアートレード グリーン産業・ビジネス ハッシュタグ# グリーン産業/ビジネスとは   #14分野のグリーン成長分野戦略  #環境改善事業を企業構造に取込む   facebook     

クルーズ船による海洋汚染問題 コロナ禍前のクルーズ旅行は人気で、パナマ運河を通れなくてもクルーズ船を大型化して、大量の乗客を運ぶことに各クルーズ会社は専念しました、それは人気のクルーズルート（航路）が、北極海から地中海・フロリダからカリブ海・アジアの各都市と世界一周のクルーズより良いところだけを訪れるクルーズが人気になったからです。　これは顧客層が高齢で病院での治療が必要なケースが多く、長期のクルーズに耐えられないくなって来ているからです。多くのクルーズ船は、15万トン～20万トン越えの船が主流になり、乗客数は4000人から5500人と巨大化し、船員や宿泊サービスを含めるスタッフを合わせると最大で１万人の人がこのこれらのクルーズ船で暮らします。　１万人の人口を一緒に運ぶ燃料と生活を支えるための電力や水、食料の量は、港しか資源の確保が出来ない船舶ではより多くの物や燃料が積載されています。そして、消費されます。　この動く巨大ディーゼルエンジン シティーは大量の二酸化炭素や硫黄酸化物を排出しながら、その地域で最も美しい海域を航行し最も人口の多い港に寄港しましす。　停泊中も乗客が乗船していますので、冷暖房は常に稼働し、汚水も発生します。　考えてみてください、皆さんの家の前にエンジンを掛けっぱなしの大型トラックが数日間駐車していたら、排気ガスは気になりませんか？ドライバーの生活排水なども長ければ考えに浮かんでくると思います。　海の排ガス規制は陸上の排ガス規制と比べかなり緩やかです。その結果、船のデッキでの大気汚染レベルは、公害ワースト都市の大気レベルに匹敵しています。 クルーズ船の何が問題ですか？ 大きな問題は３つあります。 大気汚染問題 数巡万トンの船を動かく船の燃料は、ほぼ重油（HFO）を燃やします。船が巨大化したことにより、船を高くして客部屋を確保するため（窓が付いている部屋の方が高い値段で貸すことが出来ます）風の影響を大きく受けることになりました。すると、エンジンの力も強力にしないと風に逆らって真っすぐ航行できないため、より高出力なエンジンと居住性を快適にするため、巨大な発電用のエンジンが別に設置されています。　一般的な車やトラックには厳しい排ガス規制が各国で取り決められていますが、それでもディーゼルエンジンによる大気汚染は収まりません。船には特に排ガス規制が無く、停船中や速度を落とした時のデッキの大気汚染は、長期にわたる居住が健康に被害が出るほど深刻な大気汚染の状態です。　また、重油には有毒な硫黄が多く含まれており、この量は自動車用ディーゼルの約3500倍の汚染になります。改善された船でも自動車用ディーゼルの約500倍程度です。　2017年、ある有名なクルーズ会社が所有する高級クルーズ船数十隻が排出する硫黄酸化物SOxは、ヨーロッパの2億6000万台以上の全ての乗用車約10倍の硫黄酸化物（SOx）をヨーロッパの海で排出したと報告されています。　また、クルーズ船旅行は季節の良い春から夏に集中します、すると光化学オキシダントやその他のスモッグの光化学作用により、港街の停泊中の大気を人間や動物に対してより有害なものにしています。著名なNGO 交通と環境（Transport & Environment）より一部資料を引用 寄港地で触媒などを使い、硫黄酸化物（SOx）の排出を少なく見せている船会社もあり、廃棄対策も巧妙化しています。 海洋廃棄問題 殆ど全てのクルーズ船で何かしらの海洋廃棄を行っています。トイレの汚水などは（洗浄剤を含まない）バクテリアで処理できますが、洗浄剤や調理用油などはバクテリアで処理出来ないものが多くあります。　また、プラスティックなどのごみも圧縮して、持ち帰るクルーズ船もありますが、場所や匂いを伴う廃棄物を航海中に保管できるスペースのある船も少なく、また立ち寄る港でそのごみを回収できるだけの処理能力もありません。　高額な罰金より、処理・廃品回収費用の方が更に高額と言う試算もあるぐらいで、ばれるまでプラスティック廃棄物を海洋廃棄して罰金の支払いに応じます。 クルーズに人気のヨーロッパ北極海からエーゲ海、アメリカフロリダからメキシコ湾からカリブ海では、海洋プラスティックが近隣国の沿岸に漂流したりしています。#海洋プラスティック問題   #マイクロプラスティック問題ニュース報道客船世界大手のクルーズ船業者に対し、バハマ海でのクルーズ航行中にプラスチック廃棄物を海上に不法投棄していたとして2,000万米ドルの罰金支払を命じた。同社は2016年にも油で汚れた船底汚水を違法に海中に排水した行為で4,000万米ドルの罰金支払を命じられており、5年間の執行猶予中に追加罰金を命じられた。著名な国際環境NGO 地球の友（Friends of the Earth）より一部資料を引用 フードロス 多くのクルーズ船で、給食の効率化の為にビュッフェスタイルが導入されています。　ビュッフェスタイルの楽しみは、多くの料理の中から自分が好きなものを選んで食べる事ではないでしょうか。しかし、すべての人が同じものを好きで、同じ時間に食べたいかは、答えは違うようです。廃棄量を見ればその答えは間違えです。クルーズ船での調理廃棄を含め約30％～40％程度の食料が廃棄されているという試算があります。総乗員数よりも30％以上多くの食料が常に船積みされている、または、購入されている。 対策 客船に自然エネルギーや帆船化することは難しいと思います。　クルーズ会社は、乗船料金を下げカジュアル層にまでマーケットを広げています。その為、利益を産まない排ガス、ごみなどを大きな海に隠してしまいました。しかし、それが隠し切れず現在大きな環境問題に発展しています。　大気汚染問題は、造船の段階でのメタノールを使った低ディーゼルエンジンやスクラバー触媒などの設置と寄港中の陸用電源の取り入れ、冷暖房の更なる効率化とIotを含めた自動節電。海洋廃棄問題は、最新のプラスティックゴミ格納設備と施設並びに廃油や化学薬品を含んだ汚水処理設備施設。フードロスは、料理を乗船料金に含めないなどの対策が必用かもしれません。 コストはかかると思いますし、利用料金も上がるかと思います。しかし、クルーズ船の最大の財産である、観光地や海域の自然を守ることも彼らに課せられた責任ではないでしょうか。タンカーの座礁が最近ニュースで多々報告されています。既に船員は外国人で構成されていて、航海の責任者である船長ですら外国人です。リモートでの監視管理技術を取り入れた航海管制システムの導入が急がれるのではないでしょうか。船長に常識が有っても、海難事故は起きますし、異常気象は航路を更に危険な場所に変えています。座礁は経済的な利益の喪失だけではなく、海域の環境の喪失にもあたります。コストは上がりますが、事故の費用と比べその価値は小さくなるはずです。地球温暖化原因と対策ページ ハッシュタグ　#地球温暖化　#人口80億人　#水枯渇問題　 #ペーパレスとデジタル化　#食料問題　#自然エネルギーのシアリング　   #持続可能なエネルギー　#カーボンニュートラル　#都市型水耕栽培　 #環境改善事業を企業構造に取込む